電子レンジ

電子レンジ（でんし - 、英：microwave oven ）は、電磁波（電波）により、水分を含んだ食品などを加熱する調理機器である。

概要

電磁波の持つエネルギーで、食品などを加熱調理する装置（調理器具）である。電力を消費する調理器具としては他に電気コンロがあるが、電気コンロがジュール熱で発熱体を熱して発生する赤外線で食品を加熱するのに対し、電子レンジでは食品内部の分子にエネルギーを与えて加熱する点で決定的に異なる。このため電磁波が透過するガラスや陶磁器は直接的には加熱されない。

原理としては、マイクロ波が照射されると、極性をもつ水分子を繋ぐ振動子が振動エネルギーを吸収して振動をし始め、エネルギー準位を上げていく。すると、いわゆる、結合の手（振動子）を放して蒸発することになる。電子レンジはこの性質を利用している（マイクロ波加熱）。

電磁波の発生源としては、マグネトロンという真空管の一種が使われている。

電磁波の周波数は、2.45GHzでISMバンドのひとつであり、周波数を共用している無線LANや直下の2.4GHz帯アマチュア無線などは、電子レンジを動作させると影響を与える場合が多い。

出力は家庭用で500～1000W(100V、5～10A) 程度、コンビニエンスストアなどにある業務用では1500～2000W(200V、7.5～10A) 程度である。 電波法令にいう高周波利用設備に該当し、50Wを超える為総務省の型式確認を受けなければならない。

かつては、発条式タイマーと打ち子式ベルの組み合わせによる「チーン」という初期型の調理完了を知らせる音から、電子レンジで調理することを俗にチンすると表現することもある。中国語では、類似の擬音語による表現もあるが、「回す」を意味する「轉／转（転） ジュアン zhuǎn」という動詞が電子レンジで加熱するという意味にも使われている。現代では、安い価格帯の単機能電子レンジでしか「チン」の音が出ず、多くの製品では電子ブザーによる甲高い断続音が一般的となっている。

歴史

原理の発見

マイクロ波は通信などで用いられてきたが、これを加熱に使用するという着想は、全くの偶然から生まれた（→セレンディピティ）。

発明者はアメリカ合衆国のレイセオン社で働いていたレーダー設置担当の技師パーシー・スペンサーで、ポケットの中の食べかけのピーナッツ・クラスター・バーが溶けていたことから調理に使用可能であることが判明したとされる。

最初に電子レンジで調理した食物は、慎重に選ばれた結果、ポップコーンである。2番目は鶏卵だったが、これは爆発により失敗した。

製品化

レイセオン社はマイクロ波による調理について1946年に特許をとり、1947年に最初の製品を発売した。高さ180cm、重量340kg。消費電力は3000Wだった。この製品は非常に売れ行きがよく、他社も相次いで参入した。

日本

1959年に東京芝浦電気（現 東芝）が国産初の電子レンジを開発^[1]。1961年には国際電気（現 日立国際電気）が国産初の業務用電子レンジを発売した^[2]。1962年に早川電機工業（現 シャープ）が日本国内初の量産品電子レンジ「R-10」を製造^[3]。1963年に松下電器産業（現 パナソニック）が電子レンジ「NE-100F」（115万円）を製造、電子レンジ普及の先駆的商品となった^[4]。

1964年開通の東海道新幹線のビュッフェ車にも電子レンジが備え付けられた。

一般家庭向けに初めて発売されたのは、1965年の松下電器産業の「NE-500」^[5]である。

1966年には早川電機工業が国産初のターンテーブル方式を採用した電子レンジ「R-600」（198,000円）を発売した^[6]。

市場の反応

当初は、冷めた料理を温めたり冷凍食品を解凍したりする程度の役にしか立たない調理器に、なぜ高い金を出して購入する必要があるのか全く理解されず、消費者からすんなりと受け入れられたわけではなかった。

そのためメーカーは、電子レンジがあたかも「焼く」「煮る」「蒸す」「揚げる」「炒める」「茹でる」「漬ける」等、ありとあらゆる機能をこなす万能調理器であるかのように宣伝して売ろうとした。

これに対して『暮しの手帖』は1975年～1976年に特集を組み、「電子レンジ―この奇妙にして愚劣なる商品」と題した記事を掲載、「メーカーはなにを売ってもよいのか」と酷評した。当時『暮しの手帖』の商品テストは消費者から高い信頼を得ていたため、「電子レンジは万能調理器ではない」という認識は消費者にも印象付けられた。『暮しの手帖』は同じ号で、蒸し器を使って冷めた料理をおいしく温めるコツについての記事を掲載した。

しかし多少味が落ちようが、ボタン一つの手間で料理を温めることができる便利さは、多くの家庭にとって抗いがたい魅力に映った。高度経済成長で暮らしが豊かになる半面、核家族化と個食に代表される、“家族が食卓を囲み、揃って食事する”一家団欒の風景が過去のものとなっていく過程で、簡単に料理を温められる手段へのニーズが着実に増大していったためである。その後、その「冷めた料理を温める程度の役にしか立たない調理器」は徐々に普及していくことになる。

冷凍食品の普及と品質向上、冷凍食品を保存できる冷凍庫つきの冷蔵庫の普及が重なったことも幸いした。そしてさらには電子レンジで調理することを前提とした半調理済み食品までが販売されるようになった。

自動販売機への内蔵

1970年の日本万国博覧会の会場周辺には、電子レンジを組み込んだハンバーガーの自動販売機が登場して、話題になった。

この自動販売機は紙箱に収められたハンバーガーのみ販売し、「パンは蒸気でふやけ、肉はパサパサ」という、ハンバーガーチェーンの出来立てハンバーガーに比べると些か味気ないもので、また硬貨投入から商品受け取りまで加熱時間を含め1分程度待たなければいけなかった。しかし、自動であるため深夜でも簡便に暖かい食べ物が供されるという利便性から、無人ドライブインや高速道路のサービスエリアなどを中心に設置が進んだ。

こういった軽食を提供する電子レンジ内蔵自動販売機は、その後の自動販売機設置数の増加も相まって着実に社会に浸透し、冷凍食品の発達にも助けられて様々なバリエーションが登場した。

2000年代の状況

2000年代の日本では、温める機能のみの単機能な電子レンジであれば、1万円以下で購入でき、経済的に発展し電力事情も良く家電製品の普及している先進国の多くの地域でも、安価な廉価版機種から多機能高性能な機種に至るまで幅広く流通、その利便性が認められて広く使われている。

このため、電子レンジで温めればそのまま食べられる食品も数多く店頭に並ぶようになった。コンビニエンスストアを中心に、風味もよく簡便な冷凍食品が取り揃えられるようになり、スナックフードコーナーには電子レンジ対応メニューが定番商品として並び、いわゆる「コンビニ弁当」と並んで、その場で温められたり、持ち帰って温めたりして食べられている。

シャープが2005年4月、世界累計生産台数が1億台を達成したことを発表した^[7]。

種類

一方、電子レンジに高付加価値をつけた製品も多く登場してきている。その代表的な例がオーブン機能のついた電子レンジである。電子レンジには出来ない「焼く」という機能を、電熱線を使ったオーブン機能で行い、オーブンと電子レンジの双方の利点をミックスしている。ただ、冷凍食品の中には電子レンジの調理機能のみで焼き物料理を実現した製品も出ており、調理法は各々の食品に沿ったものが求められる。

家庭用製品ではマイクロ波の照射・吸収にむらがないように、ターンテーブルを設ける様式が一般的だが、電波の拡散のためのファンを内蔵する製品もある。業務用電子レンジでは出力を上げたり内部で乱反射させることで入れられた食品を回転させることなくムラ無く加熱させる製品も見られる。スチームを利用して加熱したり、あるいは食品の温度を計測しながら自動的に加熱時間を調整するなど、多機能化した電子レンジも登場している。

なお、電子レンジは基本構造上、商用電源周波数にその能力や出力が影響されうる。このため、より効率的な加熱を行ったりきめ細かな火力制御をするために、インバータなどで電源からの影響を回避する機能をもつ製品もある。そのような製品は、交流電源をいったん直流にしてから、商用電源周波数よりも高い所定の周波数で高圧に変換するため、電源周波数に影響されない（いわゆるヘルツフリー）。ただそういった機能の無い旧来の製品や「温め専用」など安価な製品にあってはその限りではなく、例えば日本国内でも西日本と東日本地域で異なる商用電源周波数に影響される製品もあり、ユーザーの引越しなどでネックとなる。この場合は有償メーカー修理などの形で、使用地域にあった部品への交換などの改修が行われる。また消費者側では「移転先の電源周波数に合わない」といった理由にもよって買い替えが行われる場合もある。

利用にあたっての注意

電子レンジは使い勝手の良い調理機器であるが、大量の電力を消費することやその性質などから、誤った使い方による事故もあり、またその独特な加熱方法にもよって他の機器には見られない問題点も存在する。

設置

設置に際しては、一般に利用し易いよう、また加熱調理中の食品の状態が目で確認し易いよう、目の高さかやや低い位置に置かれる傾向がある。一般の家電製品の中でも突出して電力を消費するため、他の家電製品では無視されがちな部分にも注意が必要である。

1. 1kW程度の電力を消費するので、電源系統の過負荷には注意する必要がある。電源も蛸足配線のような高電気抵抗配線やトラッキング火災を誘発させかねない状態は避けたほうがよい。
2. 調理の際に水濡れなども起こりうるほか、高電圧を利用するため、漏電に伴う感電防止の観点からアースを取ることを、メーカーなどでも推奨している（無くても動くが正しい利用方法とは呼べない）。
3. かなり重く比較的高い位置に設置して使う機器なので、震災時に動いて思わぬ事故にならないよう耐震補強しておくとよい。

利用できる食器・できない食器

基本的に利用できる食器は、陶磁器（いわゆる「せともの」）のうち金箔・銀箔などを使っていないものか、MICROWAVABLEの刻印があるなど電子レンジ用であることが明記された耐熱ガラス器などである。見た目に金や銀が無くても、色彩・装飾された陶磁器は使えない場合がある。合成樹脂容器の中にも電子レンジ対応のものが見られるが、こちらは油を含む食品など内容物によっては、過度に熱すると融解・溶解する場合もある。所定の利用方法が説明書などに示されている電子レンジ対応プラスチック容器は、それに従うようにする。

1. マイクロ波を使うため、アルミ箔などの金属箔、装飾の金線・銀線などに金属粉を使った陶器、沈金を施した漆器などは、火花を生じるので使用できない。漆器自体も塗装面が傷むので避けたほうがよい。
2. 耐熱性の無いプラスチック容器を用いると、高温により変形することもある。特に油物を入れた発泡スチロール製のトレーでは溶解する場合がある。また、容器の材質によっては高温により可塑剤などの人体に有害な成分が食品に溶出する恐れもあるので、極力電子レンジ用の容器に移し替えて調理することが望ましい。
3. 食品用ラップフィルムでも成分が溶出する製品も存在するので、電子レンジに利用するものは慎重に選ぶことが望ましい。また耐熱性の面から、ほとんどの製品には「油分の強い食品を直接包んで電子レンジに入れないでください」という注意書きがある。耐熱限度を超えたラップフィルムは溶融して食品に付着してしまう場合もある。
4. 耐熱ガラス容器と混同され易い強化ガラス容器は、これに入れられた料理の加熱後にステンレス流し台の上に置くと、容器の底面接触部分だけが急速冷却された形になり、粉々に破砕することもある。2000年代に肉じゃがを加熱したガラス器がひとりでに粉砕したとしてニュースで取り上げられた。

調理

近年、電子レンジの調理方法についても発展が見られた。高機能化した電子レンジではなく単機能の電子レンジであっても、従来の「冷めた料理を温める」「冷凍食品を解凍する」といった使い方のほかに、加熱調理器具としての位置づけも獲得してきている。

1. 電子レンジであたためを行う場合、通常は器にラップをかけて行う。これにより、食品をあたためた場合に発生する水蒸気を副次的に利用し、蒸すのに類似した効果も同時に得ることができる。

   水分の蒸発による食材のパサつきも抑えることになる。ただし、水分量が多いとふやけてしまうような食材（パンや揚げ物など）は逆にラップをかけないで、食品の下にクッキングシートをひいて余計な水蒸気を逃がし食品を皿の上で結露した水によってふやかさせないなどの工夫も行なわれる。

2. 野菜、とくに火が通りづらい根菜類をあたためることで、温野菜を作ることができる。これは食材のしたごしらえとしても行われる。最近はレンジパックなどの、より簡単に温野菜をつくれる調理グッズも出てきている。
3. ケーキのようなものも、電子レンジを用いて作ることができる。食感は蒸しケーキに似る。
4. サツマイモのような、水分の少ない食材を温める場合は、全体を霧吹きなどで濡らし、水分を補ってから新聞紙かラップにくるんでから温める。中華まんの場合は水をかけてからラップでくるんで加熱される。

なお、電子レンジ調理は通常の加熱調理などとは異なり、特定部分だけが加熱されたり、食材の内部から加熱されるような動作をする。この点は火が通りにくい食材を加熱する場合のメリットともなる反面、その特性を理解しない利用によりトラブルの原因となることもある。

1. 容器自体は加熱されないが、食品から熱が伝達して容器が熱くなる場合があるので、容器の耐熱性や取り扱いには十分注意する。必要に応じて鍋掴みを用いたり、あら熱を取ってから食品を取り出すようにすることも火傷の事故を防ぐ手段となる。
2. 密封された冷凍食品や透明袋入りのレトルト食品を加熱する場合は、パッケージの指示に従って、一部を切るなど、蒸気の逃げ場を作る必要があり、これを怠ると容器が破裂する場合もある。スナックフードなどプラスチック袋で包装されたものなども同様で、パンパンに膨れたパッケージを破る際には蒸気でやけどする場合があるため、加熱前に穴を空ける。

   レトルトカレーなど遮光性を目的としたアルミ蒸着フィルム（不透明なもの）のレトルトに入った食品は加熱できないため、事前に陶器などの容器にあけて加熱する必要がある。

3. 縦長のコップなどの深い容器で液体を加熱すると、突沸と呼ばれる沸点にある液体が外部からの振動などの刺激により、突然爆発したかのように沸騰する現象が発生する危険性があるので注意が必要である。加熱後に取り出そうとして突然の沸騰に驚いて容器を倒し、こぼれた中の液体で火傷する危険もある。

   基本的に、電子レンジで液体（飲み物）を沸騰させるようなことは避けた方が望ましい。湯を沸かすための広口の専用容器を附属している場合は、指定の容器を使うことが望ましい。

他にも、電子レンジ加熱に不向きな食品や、過剰な加熱でトラブルを起こす食品もある。

1. 膜や殻で覆われているもの（鶏卵、銀杏、栗、ソーセージ、飴など）は破裂する危険があるので、これらの食品は極力電子レンジで調理しないこと。やむをえない場合は蒸気を逃がす穴や切れ目をつくる必要がある。殻が無くてもおでんの卵・スコッチエッグなど調理済みの卵料理も「加熱されたところほど固くなる」という性質もあり注意が必要。大きな塊の肉料理も過度に加熱すると破裂することがある（豚の角煮やラフテイなど）。
2. 炭化した物（焦げのあるもの・焼き芋など）を長い時間温めると、スパークを起こして発火し調理中に燃え出す可能性がある。
3. 加熱はできるが焦げ目はつかないため、トーストはうまく作れない。生地が乾燥し噛み切れなくなる。ただし冷凍食品の中には「焦げ目がつくよう工夫されたもの」も存在する。

なお、揚げ物料理（フライ・カツレツ・コロッケ・天ぷらなど）を温めなおす場合、クッキングシートと呼ばれる特殊加工された紙を皿の上に敷いて加熱すると比較的揚げ立ての風味（食感）を保ったまま加熱することが可能である。余剰な水蒸気がクッキングシートを通り抜け、皿の表面で結露しても揚げ物をふやかせることないためである。これは冷凍したパンの解凍においても同様であるが、加熱時間が長過ぎるとパンが乾燥してしまう場合もある。

用途外の利用

食品の加熱・解凍以外に電子レンジを用いることを原則的にメーカーは認めておらず、保証対象外である。そのような利用法の中には、一定限度を超えて加熱すると破裂や発火の虞があるものもあり、加熱時間は電子レンジ側の出力により変わることを知らないままに表示されている時間通りに加熱して、事故を起こす場合もある。

1. 湿布や湯たんぽ・おしぼりなどに利用することは、慎重に扱うことが望ましい。破裂や内容物の漏出といった事例も報告されている。
2. ドライフラワーを作るのに電子レンジを利用する方法もあるが、こちらもメーカーではそのような用法を想定していない。

その他

「電子レンジ」という名前は、安全でスピーディーなこの装置を東海道本線の電車特急「こだま」（151系電車）に搭載する際、国鉄の担当者のひらめきによって命名されたのが最初とされる。その後市販品にも使われ、一般的な名称となっていった。

都市伝説として「飼い猫を電子レンジで乾燥」というものがあった（俗称猫チン事件）。内容は、アメリカである主婦が飼っている猫を洗った後、毛を乾燥させるために電子レンジを使用したところその猫が死んでしまい、主婦は「電子レンジの取扱説明書に『ネコを乾燥させてはいけません』とは書かれていない」と主張、メーカーの落ち度であると裁判になり、企業側が敗訴し多額の賠償金を支払うことになり、結果として電子レンジの取扱説明書に「ペットを入れないで下さい」という注意書きを書くに至ったという話である。ただし実際にこのような訴訟があったという記録は無く、日本やアメリカの法律においても電子レンジにそのような注意書きを添える義務も無い。

2005年8月、アメリカオハイオ州デイトンで当時25歳の母親が電子レンジに自分の赤ん坊の娘を入れてスイッチを押し2分以上加熱したと見られる。このため、高温の熱による内臓損傷により死亡。殺人罪で逮捕・起訴され、2008年9月8日、終身刑を言い渡された^[8]。また、同じくアメリカで2007年5月、アーカンソー州ジョシュア・モールディンで当時19歳の父親が電子レンジに2歳の娘を入れてスイッチを押し、全身に三度の火傷の重傷を負わせたとして逮捕された。

電子レンジを electronic oven とするのは誤用で、正しくは microwave oven （マイクロ波オーブン）である。

脚注

関連項目

• 白物家電
• 家電機器
• 爆発卵
• マグネトロン

外部リンク

• 国民生活センター - 電子レンジを安全に使うために～使い方による危険性を探る～
• 東京電力くらしのラボ - 快適にくらすための家電選び・電子レンジ
• Method of Treating Foodstuffs - Percy Spencerによる米国特許原文 (1945年10月8日出願)

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